副業禁止の会社勤めでも、こっそり副業をして稼ぐ方法
大手であればあるほど、副業禁止の会社が多いと思われます。
でも、なら、給料上げてよと思いますよね。
お金が必要だから副業をしなくてはならないわけで…
ゆとりがあればだれも仕事などしないです。
近年、副業OKの会社も増えてはきていますが、まだまだ副業禁止のところも多いです。
今回は「なぜ副業が禁止されてるのか」「それでもバレずに副業する方法はないか」についてまとめました。
多くの会社で副業を禁止しているのは以下の理由から。
・副業で大きく稼げると会社を辞めることにつながる ※独立や転職などのきっかけになる為。
・休日に身体を休められず、本業に影響が出る ※遅刻や早退など仕事に身が入らない
・社会的によくない副業の場合、会社のイメージが落ちる可能性がある 副業先でトラブルが起きると雇用先に迷惑がかかる。
雇用する側にとっては副業禁止にすることでメリットが大きいので、多くの会社では基本的に禁止になっています。
確かに雇用側としては気分が良くないですよね。
国も副業を推奨することを発表しましたが、それでも会社の規則で禁止している場合も多いです。
企業は厚生労働省の労働基準法89条により「就業規則を作ること」を義務付けられています。
一般的な企業は「禁止」「条件付きで許可」「許可」の3種類に分かれていて、もし禁止されている場合は解雇は免れません。
女性はこの点凄く働きやすいですよね。例えばキャバクラなどは即金ですからばれませんし、働いてる履歴があると困るものです。
ただ、隠れて副業する方法も実はいくつかありますよ。
副業をしているかどうかは基本的に＜住民税＞でバレます。
というのも会社員は住民税を天引きされるようになっていて、副業の収入を確定申告すると、他の同僚よりも住民税の額が高くなってバレてしまうんですね。
そのため、確定申告する際は、住民税の支払いを＜特別徴収＞ではなく＜普通徴収＞にチェックするようにしましょう。
そうすれば申告分の住民税は自宅へ納付書が届くので、自分で住民税を支払いに行けます。
ただし、普通徴収を選択したとしても、アルバイトなどの給与収入系や、副業で赤字が出た場合などは、特別徴収となってしまう場合があります。
また知り合いや同僚などから副業がバレる場合もあるので注意が必要です。
正直は所、履歴が残るような副業はばれたらまずい人はおススメしません。何処で漏れるかわかりませんし、後々大変ですよ。
税金は複雑ですから把握するのも大変ですし、私も凄く苦労します。
即金で貰えて領収書など無し。あれこれややこしい仕事なし！なんて仕事があると最高でしょうね。
特に銀行振込とかはまさに履歴が残るので後々面倒です。日雇いバイトだと即金ですのであれこれ手間がいらないですけど
そんな都合のいい仕事もないですし、男はお金稼ぐの大変ですね笑
ですので、ニコニコ現金払いは最強です！！
